商品の特徴〜東京トウモロコシ〜
トウモロコシは、メキシコ料理店等で見られる黒っぽい干からびたものをイメージした方が良い。
南米アンデス山麓の低地帯が原産といわれ、マヤ文明では主作物として栽培されていた。
トウモロコシの用途は、主にコーンスープや茹でて丸かじりするもの、ではない。これらはむしろ例外的な需要である。
その約8割は家畜の餌となる。ブロイラーの体重を1キロ増やすためには、トウモロコシ(単独ではなく配合飼料等の形態となるが)2キロ必要で、同様に、豚4〜5キロ、牛7〜8キロのトウモロコシが必要となる。
体重150キロの牛を450キロにしたいとすれば、1頭2.1トン〜2.4トンのトウモロコシが必要となる。
近年、中国等アジアの国々の生活水準が向上して食肉が増加してきた。トウモロコシの需要は益々、増加する傾向にある。
飼料以外の用途としては、コーンスターチと異性化糖がある。
コーンスターチは段ボールの製造や魚肉など練り物のつなぎに使われる。
また、異性化糖は、その昔オイルショック時にニューヨークの砂糖価格が1ポンド当たり66.5セントまで上昇、東京粗糖もトン当たり23万円を突破する大暴騰となった。
そこで砂糖を使うメーカーは、トウモロコシの糖分を利用することとなり、HFCS(ハイ・フラクトース・コーン・シロップ)つまり、異性化糖が使われ始めた。
今では缶コーヒー・清涼飲料水・コーラ等の甘味料として使われている。また、トウモロコシを原料としてエタノールと呼ばれる工業用アルコールが製造されている。
●トウモロコシの生産国(2003年〜04年USDA推計)
トウモロコシの供給は主に米国である。世界の4割を生産し、世界の輸出量の7割弱を供給している。
中国が2割の生産でほとんどが国内消費に回る。
アルゼンチンは米国に次ぐ輸出国である。
EUも3番目の輸出国とされている。輸入は日本が2割強で最大、次いで韓国、メキシコ、台湾などとなる。
主な価格変動要因〜東京トウモロコシ〜
トウモロコシも大豆と基本的に同じである。
生産地はコーンベルトと呼ばれる米国中西部である。
作付け時期や開花・着サヤ時期も大豆とほぼ同じで、米国農家はどちらを植えるかを畑地の具合と、春先の価格等によって決める。
大部分の農家はトウモロコシと大豆を交互に作付けする輪作(Rotation)を行っている。また、全部の畑が同じ被害に遭わないように、一度に全部の畑が同じ被害に遭わないように、一度に全部の畑に作付けせず、時期をずらせて作付けする。
作付けの時期は大豆より早く、4月中旬から5月中旬。6月初旬がタイムリミッドで、トウモロコシの作付けが遅れると、大豆に切り替える。トウモロコシの生育期間の方が大豆より長いからだ。
トウモロコシの作付けの遅れは単収(単位当たり収量)の減少につながる。また、トウモロコシは気温が10℃以下では発芽しないので、作付けが早すぎると降霜などの低温障害のため生育が遅れることがある。
天候相場と需給相場〜東京トウモロコシ〜
トウモロコシは年間を通すと≪天候相場≫と≪需給相場≫に大別することが出来る。天候相場は4〜9月の米国におけるトウモロコシの作付期、生育期、受粉期、収穫期までの期間のことだ。
トウモロコシは農産物であり、作付から収穫まで約6ヶ月間の天候が生産量を決定し、相場が大きく変動するため、≪天候相場≫と呼ばれる。
一方、≪需給相場≫は主に輸出、飼料用などの消費動向中心の相場で、消費は経済動向などに左右され、特に天候相場の期間を除く10月から3月の6ヶ月間を≪需給相場≫と呼んでいる。
天候相場の時期は、毎日の気象情報に一喜一憂する展開で、値動きも活発なため人気化しやすい。
・天候相場
生育段階は大豆とおおむね一緒である。4月の低温障害や、6月初旬以降の作付けの遅れが生育状況に影響することを念頭に置く必要がある。
7月初旬に受粉するため高温乾燥は禁物である。適度な雨量が必要となる。
9月頃に霜が降りると外見はトウモロコシだが、中身が貧弱なものができる。11月には収穫が終わるが、長雨などにたたれると収穫が放棄され、収穫放棄面積の規模で相場が動くことがある。
・需給相場
収穫がすむ頃から需給相場が始まる。大豆と同様に、需給相場では、中国やブラジル、アルゼンチンの生産動向が注目される。
※トウモロコシ特有の用語解説
<タッセリング(Tasseling)>トウモロコシの穂が出る時期、作付け後35〜40日頃。
<シルキング(Shilking)>トウモロコシの毛が出る時期。タッセリング後、通常6月後半から8月前半までに、将来実が付く部分におしべに相当するシルクが形成される。
<ポリネーション(Pollination)>受粉。7月初旬から8月上旬、最大のエネルギーと水を必要とする受粉期に突入する。花粉がめしべにうまく付着するためには、適度な温度(十分な水分)があることが条件となる。あまり高温だと受粉に失敗し、実の付かないトウモロコシとなる。
<ミルク・ステージ(Milk-Stage)>
受粉後2〜3週間の時期。
<ドウ・ステージ(Dough-Stage)>
生育段階。初期のミルク状の穀粒が除々に柔らかい固まりになっていく過程。この時期に早霜があるとソフトコーンになってしまい、生産高が大幅に減少する。
<デント・ステージ(Dent-Stage)>
ミルク状の穀粒が歯(デント)のように固くなっていく段階。
※コラム 穀物年度
米国の穀物年度は、毎年9月から翌年8月までを示す。従って、2003〜2004年度という時は、2003年9月から2004年8月までの期間を意味する。
例えば、2003年7月に発表された2003年〜2004年度の需給統計で年度末在庫というのは、2004年8月末にあるであろう在庫量を予測したものである。
それは、未知の数字であるので、USDAや民間予測機関が、2003年9月以降に収穫される数量と、その後の需要を見通した上で推測する2004年8月末の在庫量のことである。
米農務省の各種発表に注目〜東京トウモロコシ〜
天候相場期に入ると米農務省は様々な発表を行うが、以下のものに注意したい。- 週間生育状況
作付、開花、受粉、収穫など生育の節目となるステージの進展状況をパーセントで表示する。 - 週間作柄状況
作柄を5段階(優、良、並、不良、極めて不良)に分けて発表し、市場の一部では『優』と『良』を合計した数字を作況指数として、作況判断の目安にしている。 - 穀物生産予測
8月から翌年1月までは実測値に基づいた生産予測が発表される。
8月から11月までの天候で生産量が左右され、しかも需給に直結するため、市場の注目度は大きい。
生産量は受粉期の天候がカギを握る〜東京トウモロコシ〜
トウモロコシの生育は大きく分けて、作付期、受粉期、成熟期、収穫期に分類できる。米国では4月から作付作業が始まるが、この時期はまだ冬から春への変わり目で、クール&ウェットの天候になると作付遅れや収穫放棄などの事態が起こる。
トウモロコシの生育期で一番重要なのは年間で一番気温が高い7月からの受粉期の天候だ。トウモロコシは受粉期が短い上に、気温が40度前後まで上昇すると受粉生涯が起こり易く、短期間での熱波でも減産につながるため、市場が一番神経質になる時期でもある。
関連情報サイト
●USDA
http://www.usda.gov/
●CBT(シカゴ商品取引所)
http://www.cbot.com
●FAS(米国農務省海外農政局)
http://www.fas.usda.gov
●CONOCO農業ニュース(英文)
http://www.agriculture.com
●国際穀物リンクページ
http://www.futuresite.jp/yomi/html/04_01.html
●農林水産省海外農業情報
http://www.maff.go.jp/kaigai/index.htm
●中華食物網(中国の農業事情:和文)
http://jp.foodchina.com/jpnFrontEnd
●米国の天気(USA Today:英文)
http://www.usatoday.com/weather/radpic/wrindex0.htm
●米国の天気(NOAA:米国家海洋大気局:英文)
http://www.nws.noaa.gov/forecasts/graphical/
●米国の天気(干ばつ調査:NWS米国家気象局:英文)
http://www.cpc.ncep.noaa.gov/products/expert_assessment/drought_assessment.shtml
●米国の天気(米国気象局:NWS:英文)
http://www.nws.noaa.gov/
商品の特徴〜東京Non-GMO大豆〜
大豆は、商品先物取引の代表選手である。トウモロコシと並んで、その取引の歴史はシカゴボードオブトレード(CBT)の生い立ちに映し出されている。
大豆は約5,000年前、中国で栽培が始まったと言われている。「枝豆」「豆腐」も唐(618〜907年)の中期に作られたという。
しかし大豆が、豆腐や味噌・醤油、枝豆などの食品として使われるのは生産量の2割程度である。
大部分は圧砕され、油を絞られ大豆油と大豆粕として使われている。大豆油はみなさんの食卓に乗るサラダ油、マヨネーズ、あるいはシャンプーや洗剤、インク等の原料となっている。
油を絞られた後の粕は、別名「大豆ミール」と言って、東京穀物商品市場に上場されているが、養鶏用など家畜の餌になる。
日本は世界第三位の大豆の輸入国である。中国が第一位で約500万トン、オランダがそれに続く。
オランダはヨーロッパの窓口という意味であろう。作る方は、アメリカが4割強、ブラジルとアルゼンチンがそれぞれ2割前後、中国1割弱である。
中国では旧満州の東北地方で生産しており、大連の商品先物取引所に上場されている。米国では中西部つまり五大湖の左下〜下の地域で生産されている。インディアナ州・オハイオ州・ミシガン州で作られた大豆をIOM大豆と呼んでいる。
主な価格変動要因〜東京Non-GMO大豆〜
- 天候相場
大豆やトウモロコシ価格は天候によって左右され、4月から9月を天候相場という。
毎年5月〜6月に作付けを行う。この時期に土壌水分が十分でないと作付けがうまくいかない。
観葉植物の種を植えるのに鉢の土が、ぱさぱさではどうにもならないのと一緒である。冬の降雪量や、3月〜6月にかけての適度な雨量が必要となる。日照りが続いたり、逆に長雨だと作付け遅れが懸念されて価格が上がる。
春先に異常寒波が襲ったりしても発芽や生育に影響がある。
生育が順調に進むと7月〜8月に開花し、着サヤする。この時期が最も大切な時期で高温乾燥となるとうまく受粉ができない。
お湿りが必要なのだ。受粉後でも乾燥すると花が落ちてしまうので適度な降雨が必要となる。米国の大豆産地は日本の、全国の8割はどの広さがあるので、人工的に水を散布することは不可能である。天の恵みを待つしかない。9月から11月にかけて収穫の時期である。怖いのは早霜や長雨である。
実が貧弱となり、品質低下の原因となる。
豊作の要因は下げ、凶作の要因は価格を下げる方向に影響する。
最近はインターネットの発達で、米国の天気をリアルタイムで見ることができる。
例年7月4日の米国独立記念日を境にして、大豆やトウモロコシの価格は上げ相場や、下げ相場を展開し始める。7月初旬がちょうど受粉の最盛期となるからだ。
この前後の天気は、米国の天気予報を聞くのではなく、天気図や衛星写真を眺めながら、数日後の天気をご自分で予測して判断されたい。テレビや新聞で昨日や今日の天気がどうだったという情報を聞いて売買するのでは、一歩も二歩も遅れてしまう。
また、先物取引会社の営業マンの口ぶりや、商品相場に関するニュースでさえ、高温乾燥になりそうだとアオリがちである。天候相場は、慣れれば価格を予測することはそれほど難しいことではない。自分なりに天気図とにらめっこをしながら判断すれば、営業マンやニュースを元に売買している人が、多ければ多いほど勝ちやすくなる。
ブラジルのコーヒー園で霜が降りるかどうかというニュースも、営業マンからの話を鵜呑みにするのではなく、自分でブラジルの天気図をインターネットで見れば、たとえポルトガル語で書いてあっても、気温が零下になりそうかどうかくらいはひと目で判断できる。
- 比値
春先に米国の農家は大豆を作付けするかトウモロコシを作付けするか悩む。
その決め手となるのが大豆とトウモロコシの先物価格である。一般的に、大豆価格がトウモロコシ価格の2.4倍〜2.5倍を超えると大豆をたくさん植え、トウモロコシが割高になると大豆の作付けは減って、将来大豆価格は上がる傾向にある。
- USDAの需給報告
大豆やトウモロコシは、米国農務省(USDA)から定期的に詳細な情報が発表される。毎月10日〜15日に需給統計が発表され、3月末には作付け意向面積が発表される。
これで大豆の作付け面積とトウモロコシの作付け面積の予想が立てられる。需給統計は通常は机上計算だが、8月の需給統計は実地調査に基づくものが発表される。
毎週月曜日(日本時間火曜日)に生育進度、土壌水分が発表される。また、毎週月曜日(日本時間火曜日)に輸出検証高(輸出された量)、木曜日(日本時間金曜日)に輸出成約高(輸出契約された量)の発表がある。
- 南米の動向
ブラジルは米国に次ぐ大豆生産地で、年々生産が増えている。南半球にあるので米国とは逆になり、10月から12月にかけて作付けする。1月に開花・着サヤ、2月中旬から5月にかけて収穫される。
リオグランデドスル州とパラナ州が二大生産地であったが、北部のマトグロッソ州でも栽培され始めている。
- 民間予測
大豆やトウモロコシ等の穀物情報は、米国農務省(USDA)がこまめに発表してくれる。その発表の度に一喜一憂して相場は変動するが、公式発表の前に民間予測会社が自分たちの予測を発表する。
その時点で豊作とか凶作の情報を相場は吸収するので、USDAの公式発表はたとえ豊作と発表されても上がることもある。
なぜなら、予想より在庫の水準が少なかったとか、収穫量の予測が事前予測よりも悪かった等によるからだ。
USDAの発表数字は絶対値での評価というよりは、それまで考えられていた予測との乖離率に対して動くと言える。
- 情報のインパクト
先物取引業者の中には、USDAの発表と同時に自社のデータを書き換える丁寧な会社もある。しかし、それを見てから明日の相場を判断するのでは遅い。
例えば、期末在庫が前年より少ない見込みであるとUSDAが発表したら、既に相場は上がっている。
このことを頭の中に入れて、さらに上がるかどうかを判断する。豊作であったり、凶作であることは、相場全体に影響を与える。豊作が確実視されている場合、中国向けの輸出が少し増えた程度のニュースではなかなか価格は上がらない。
一方、在庫が少ない場合は、どこからの国に少し輸出成約しただけで、価格は跳ね上がる可能性がある。
だから、ファンダメンタル(基礎)なのである。
USDAの資料は、プレイヤー全員が必ず参照するデータであるので、あなたが知った時点では既に織り込み済みである。
次にどうなるかが問題となる。天候なら、来週高温乾燥になると思えば買い、実際に翌週そうなれば、儲かるという具合である。相場は予測のゲームである。情報は過去のものなので、それらの情報やデータを元に明日を予測する。
予測する時点では、明日のことは何も分からないのが普通である。だから、予測には常にある種の苦痛が伴う。
- 発表の時点
USDAの資料は、シカゴの市場が始まる前に発表されるものと、シカゴ市場が終わった後で発表されるものがある。後者の情報は、東京穀物商品取引所で初めて市場に反映される。
日本の市場が始まる午前9時以前に、米国市場の動きやUSDAの発表内容を報じた外電に目を通しておくことは必要であろう。
具体的には、生育進捗状況や作柄状況はシカゴの月曜日の引け後に発表される。従って、日本市場が一番早く知ることになる。
ごく一般論であるが、商品先物取引の勝つ確率は2分の1である。
正確なデータがあるわけではないが、商品先物取引を行う人のおよそ9割は損失を出して退場する。
早い人は数回の取引で大損して、「二度と先物なぞやるものか」というだろう。
しかし、この裏には、密かに微笑んでいる1割の人々がいる。
ただ、彼らも永久に勝ち続けることは至難の技である。
そのため、1割の勝者も、さらに取引を繰り返すとその1割しか残らない。賢い人はそのあたりで方向転換をして、出金して別の世界に転進する。
先物取引にとりつかれ、さらに続けてやれば、勝ち残る人々はどんどん少なくなる。
しかし、それでも宝くじに当たるチャンスは約250万分の1であることを考えれば、商品先物取引でひと財産つくる方が、はるかに簡単ではなかろうか。
ましてや競馬やパチンコ、その他のギャンブルよりは商品先物の方がずっと勝ち易い。
商品先物取引で勝つ確率は2分の1なのだから。
1回の取引で勝つ確率は、常に2分の1マイナス売買手数料である。
関連情報サイト
●USDA
http://www.usda.gov/
●CBT(シカゴ商品取引所)
http://www.cbot.com
●FAS(米国農務省海外農政局)
http://www.fas.usda.gov
●CONOCO農業ニュース(英文)
http://www.agriculture.com
●国際穀物リンクページ
http://www.futuresite.jp/yomi/html/04_01.html
●農林水産省海外農業情報
http://www.maff.go.jp/kaigai/index.htm
●中華食物網(中国の農業事情:和文)
http://jp.foodchina.com/jpnFrontEnd
●米国の天気(USA Today:英文)
http://www.usatoday.com/weather/radpic/wrindex0.htm
●米国の天気(NOAA:米国家海洋大気局:英文)
http://www.nws.noaa.gov/forecasts/graphical/
●米国の天気(干ばつ調査:NWS米国家気象局:英文)
http://www.cpc.ncep.noaa.gov/products/expert_assessment/drought_assessment.shtml
●米国の天気(米国気象局:NWS:英文)
http://www.nws.noaa.gov/
商品の特徴〜東京コーヒー〜
コーヒーの生まれ故郷はエチオピアと言われる。「六世紀頃、アビシニア高原の山羊飼いカルディは、山羊の群が牧場近くの赤い木の実を食べた後、騒がしく興奮状態になっているのを発見した。
不思議に思ったカルディは、近くの修道院の僧にこのことを話し、一緒にその赤い実を食べてみたところ全身に活力がみなぎり、気分が爽快になった。
早速彼は、夜の夜勤のときに居眠りする他の僧侶たちにこれをすすめてみると、居眠りすることなく勤行に励むことができるようになった」という伝説がレバノンの言語学者ファウスト・ナイロニ「眠りを知らない修道院」(1671年)に記されている。
他にも1258年アラビアの回教徒シェーク・オマールのいい伝えもある。いずれにせよアフリカから始まったこのコーヒーはアラビア半島に伝えられ、煎じて飲まれるようになった。
やがて、1510年カイロ、1530年ダマスカス、1554年コンスタンチノープルでコーヒー店が誕生した。そして、ベネチア経由でヨーロッパに伝えられた。
イギリスにコーヒーハウスが誕生したのは日本では江戸時代の1650年のことである。米国ボストンには1697年「グリーン・ドラゴン」というコーヒーハウスができた。
「ボストン茶会事件」は、オランダやフランスに敗れたイギリスが、紅茶に転向。「茶条例」を施行して輸入紅茶を独占し、価格を大幅に上げ、重税を課した。
これが植民地アメリカの急進派の厳しい怒りを買い、1771年人々はインディアンに扮そうしてボストン湾に停泊中のイギリス東インド会社の船舶を襲い、貨物に積んであった紅茶342箱を海中に投げ捨ててしまった。
これ以降、アメリカは紅茶からコーヒーに転向した。
日本には1641年長崎出島のオランダ商館で飲まれ、オランダ人と接触のできた役人や商人、通訳、遊女の口を潤した。明治16年に建てられた「鹿鳴館」ではコーヒーがもてなされた。最初のコーヒー店は明治9年である。
コーヒーを栽培している国は世界で60ヶ国以上ある。赤道を中心に南北緯25度以内の熱帯または亜熱帯を含んだ地域がコーヒーベルトと呼ばれる。
コーヒーにはアラビカ・ロブスタ・リベリカの3種類がある。通常、喫茶店で飲むものはアラビカ種と言われる。
世界総生産の7割を占める。エチオピア原産で高音質に弱く、また、5℃以下の低温が続くと降霜降雪の被害を受けやすい。
主要産地はブラジル・コロンビアなどの中南米諸国、エチオピア・グアテマラ・インド等。
ロブスタ種は、原産はアフリカのコンゴ。多くは標高600メートル以下の低地で栽培される。気温湿度とも高めで、アラビカ種はサビ病に弱いが、ロブスタ種は強い。主要産地はインドネシア・ベトナム・コートジボワール・ウガンダ・タイなど。
ロブスタ種はもっぱら、インスタントコーヒーや缶コーヒーに使われる。アラビカコーヒーは東京穀物商品取引所以外にはニューヨークのコーヒー・砂糖・ココア取引所(CSCE)、また、ロブスタコーヒーはロンドンの国際金融先物・オプション取引所(LIFFE)に上場されている。これ以外にもブラジル商品先物取引所(BM&F)等がある。
主な価格変動要因〜東京コーヒー〜
- 干ばつ・洪水
干ばつや洪水、あるいはエルニーニョによる天候異変は収穫高に影響を与える。一般的に、農産物の天候異変は、もっぱら干ばつである。多雨の場合は、作業が遅れるという影響に過ぎず、2003年夏の中国の長雨のように、畑を押し流してしまうほどの洪水でないと農産物への影響は少ない。 - 干病害
コーヒーの場合、「さび病」が恐れられている。最初、黄色い斑点が見え、次第に大きくなり褐色となる。
やがて範囲を拡げ、濃褐色になっていくうちに、葉は黄色く変色して落ちてしまう。菌の繁殖力が強いため汚染地域が拡がりやすい。 - 需給統計
米国農務省(USDA)、国際コーヒー機関(ICO)、ドイツのF・O・リヒト社、コーヒー生産国連盟(ACPC)等が需給統計資料を発表している。USDAは毎年6月と12月に需給発表する。
在庫統計はCSCEの認証在庫あるいは、ニューヨークグリーンコーヒー協会発表の米国コーヒー港湾在庫統計が有用である。農産物は貴金属ほどはっきりした需給統計が少ない。
USDAがかなり多くの資料を発表しているが、米国中心の資料であり、世界の需給を表現したものが少ない。
世界各国の需要と供給を正確に表す統計資料は見当たらないと言っても良い。
そこで、需給動向の掌握する鍵が在庫の推移となる。在庫は需要と供給のバランスを表すものである。だから、在庫が増えれば価格は下がる。 - 降霜・降雪
大豆やトウモロコシのような一年草と違って、コーヒーは木の実を取る多年草である。木から生豆(グリーン・ビーンズ)ができるまで約3年かかる。木が枯れてしまうからだ。
ブラジルではパラナ州などの高知で栽培される。降雪は7月〜8月にあり、降雪に遭うと葉は茶褐色に変わり、樹木全体が枯死してしまう。
コーヒーの収穫時期は5月なので7〜8月の降雪や霜害による影響は、その年の生産量というよりは翌年以降の生産量に影響する。過去にあった降雪や降霜の害は以下の表の通りである。それほど頻繁に起こっているわけではない。
関連情報サイト〜東京コーヒー〜
●USDA
http://www.usda.gov/
●南米の天気(Intellicast)
http://www.intellicast.com/
●全日本コーヒー協会
http://coffee.ajca.or.jp/
●国際コーヒー機構(International Coffee Organization)
http://www.ico.org/
商品の特徴〜東京ゴムシート〜
ゴムには天然ゴムと合成ゴムがある。東京工業品取引所や大阪商品取引所に上場されているのは天然ゴムである。
産地は赤道を中心に北緯・南緯15度圏内に位置する高温多湿で強風の吹かない地域に集中している。
例外として中国の海南島や雲南省での生産がある。
一番多い生産国はタイで、次いでインドネシア、インド、マレーシア、中国、ベトナムの順である。
用途は、その80%が自動車等のタイヤである。
国別の消費は中国、米国、日本、インド、マレーシア、タイ、韓国の順である。
主な価格変動要因〜東京ゴムシート〜
- 日米の自動車需要
需要の大半を占める日本や米国における自動車生産動向がゴム価格に影響を与える。
- 中国の買付け
最近では中国の自動車生産がウナギ登りなので、中国一国の自動車タイヤ用天然ゴム需要が大きな影響力を持つに至っている。
上海先物市場に上場されているゴム価格が乱降下している。中国のゴム買付け時期が、いつかということは、価格変動の大きな要因の一つとなっている。
- 季節変動要因
天然ゴムは、北半球では11月から1月にかけての雨期のシーズンに生産され、2月から4月をウィンタリングと呼んで減産期となる。
従って、価格は秋から冬にかけ下がり気味で2月から4月にかけては供給不足気味となる。
また、需要サイドでは夏冬の工場の休暇前には買付けが細る関係から需要は落ちる。
- 現地現物価格
通称タイオファーと呼ばれる生産地でのUSセント建ての価格は、現物価格の動向を反映している。
日本の価格が安いのに、タイオファーが高い場合は、中国の買付け気配が影響していると読む。
その場合は日本の価格は上がる可能性が高い。
- 全国生ゴム営業倉庫在庫
日本ゴム輸入協会が毎月10日に発表する全国生ゴム営業倉庫在庫の増減はゴム相場に影響を与える。
- 内部要因
ゴムは、貴金属や石油に比べて内部要因による影響が大きい。大手取扱い業者の動向や、仕手筋の動向に価格は左右されることがある。
こうした動きは、業界紙や市場関係者の話を聞くしか方法がない。
一般投資家の場合、東工取の手口表を丹念にトレースすると、その動きが見えてくることがある。
根気と経験、勘の世界である。 - 需給データ
ゴム製品統計は経済産業省が毎月発表する。
日本自動車タイヤ協会は、毎月自動車タイヤ・チューブ生産・出荷・在庫実績を発表する。
日本自動車タイヤ協会は年央と年末の2回、需要見通しを発表する。
自工会は国内自動車生産実績や輸出概要を発表する。
新車登録台数は自販連や全軽協が毎月発表する。
ゴム製品の生産・出荷・在庫統計は日本ゴム工業界が毎月発表する。
大関連情報サイト〜東京ゴムシート〜
●日本ゴム工業会
http://www.jrma.gr.jp/
●自工会サイトマップ
http://www.jama.or.jp/sitemap/
●日本自動車タイヤ協会
http://www.jatma.or.jp
●International Rubber Study Group (英文)
http://www.rubberstudy.com
●ゴム報知新聞
http://www.posty.co.jp/
●ゴムの工場見学サイト
http://www.rubberstation.com/rubberinfo1.htm
●日刊自動車新聞社
http://www.nikkanjidosha.co.jp/
商品の特徴〜東京ガソリン・灯油〜
ガソリンの需要期は夏場である。また、大型連休などはガソリン消費量が上がる。一方、灯油の需要期は冬場である。
灯油の夏冬の需給格差は3倍あると言われる。
気温が低いと灯油需要は増える。
ところで、先物価格の難しいところは、ガソリンや灯油の場合、6ヶ月先の受け渡し限月の取引を行うことだ。
従って、夏に冬物の商戦を行うようなものであり、冬になってから冬に使う灯油の価格を決めるのではない。冬になったら逆に夏物を商う。
そうはいっても、冬場に寒いと先物価格は上がる傾向にある。
貴金属の先物は一年後の同時期の限月が最期先であるのに対し、石油関連商品は6ケ月後の相場を商うのでこの問題が生じる。
さて、今年は暖冬になると思えば冬場の限月の灯油を売り建て、寒くなると思えば買い建てればよい。
いずれも夏の間に予想することになる。
需給的に言えば、例えば原子力発電所が地元の反対で使えなくなったとしよう。猛暑のためエアコンが稼働して必要電力量が上がる。
これを補うため火力発電所の操業度が高まるとする。
その場合、需要が増えるのは石油から精製される重油であるが、重油をたくさん作ろうとすればガソリンや灯油もできてしまう。
従って、ガソリンや灯油の需給は緩むはずだと想像できる。だから重油は買いであっても、同じ石油のガソリンは売りとなることがある。
夏場の電力需要を予想するのも、夏ではなく、冬の初めか春である。その頃の原油(重油)価格に反映される。
実際に電力会社が夏場に必要とする重油を調達するのは春先である。
ガソリンや灯油の価格は読みにくい。
海外の原油価格、為替の影響、日本の需要と供給等、それなりに価格に影響を与えるのは事実だが、ガソリンと灯油価格はそれほど単純ではない。
近年、これらの商品を先物市場で商う一般投資家の数が飛躍的に増え、その大きな部分が日計り取引だからである。
彼らは、朝9時から相場が始まると画面を見ながら売買する。最初の価格は前日の海外価格等の影響を受けることが多いが、日中の動きは相場そのものが動かしているとしか言いようがない。
需給要因は既に織り込み済みと考えても良いだろう。日計り取引の場合は、ファンダメンタルよりはテクニカル的な要素の比重が大きくなり、また同時に並行して変動している為替の動きや、ドバイ原油の動き、すなわち、原油の対日オッフォー価格の日中の動き、あるいはニューヨークNYMEXの夜間取引の値動きが相互に影響し合うこととなる。
貴金属の日計り取引は、為替と同様に全世界の貴金属ブローカーが毎日行っている。
大手商社をはじめ外国銀行や商品先物取引業者が参加している。
従って、極端な動きをすれば、すぐ商社等のアービトラージによって価格は国際水準に平準化される。
だから、比較的常識に沿って動くことが多い。
ところが、ガソリンと灯油の価格は日本市場固有であり、プロの参加者も日計り中心で、日本の個人投資家のボリュームも多い。
だから、時に常識が通用しないような独自の動きをする。
これが面白いとも言えるが、怖い相場でもある。
将来、多くの石油会社が参加して、ヘッジ取引の規模が大きくなれば、もう少し安定した動きになると思われる。石油より高度なデリバティブ取引は、商品先物取引所とは違った市場が形成されると思われる。
しかし、だからと言ってそれらの相対市場で、すべてが賄われるとは思えない。こうしたデリバティブ取引でヘッジとは何であるかを身につけたメーカーや問屋が、いずれ商品先物取引市場にも参入してくれば、2つの市場は相乗効果により発展するだろう。
主な価格変動要因〜東京ガソリン・灯油〜
- 原油価格の動向
ガソリンは原油から精製されるので、当然、原料の原油価格の動向に左右される。ただし、市場の内部要因のために、原油高のガソリン安等の動きもある。これがあまり極端に乖離しているときは、適正水準にいずれは戻ると想定した売買を行うチャンスとなるだろう。
- 国内石油製品需給
国内におけるガソリンや灯油の在庫状況と需給の見通しが影響する。
- 元売り会社の動向
ときに元売り会社は、価格をコントロールしようと自ら買い出勤することがある。これを読んで売り向かう仕手筋の資金力がどこまで保つか等の見通しが必要となってくる。
- 天候
ガソリンは行楽シーズンや夏場に使用量が増える。夏場あるいは夏の限月のものがその時期の天候予想の影響を受ける。灯油の場合は、冬場である。
- 為替
海外から直接輸入しているガソリンの量は多くない。しかし、それでも円高ならガソリン価格は安めになる。
- 需給データ
日本石油連盟が需給バランスを発表している。
値動きのポイント〜東京ガソリン・灯油〜
ガソリン・灯油など石油製品価格の変動要因としては、第一に原油動向が挙げられます。前にも述べたように、石油製品は連産品なので、ガソリンだけ増産で安くなり、灯油は高くなる・・・ということは殆ど起こり得ません。
原料である原油の価格が上がれば、ガソリンも灯油も価格は上がります。
第一次石油危機までは、原油の取引は、メジャーズを中心に長期契約に基づいて行われていました。が、その後、産油国が独自に原油の販売を始めると、スポット取引の原油が流通するようになりました。これをスポット市場価格と呼びます。
このスポット取引は、次第に原油価格のファンダメンタルズ(基本的需要供給バランス)の調整機能を持つようになり、現在まで取引量は増大し、産油国の価格決定にも影響を与えるようになりました。
米国ニューヨークのNYMEX取引所のWTI原油(ウエスト・テキサス・インターミディエイト/ニューヨーク原油)、英国ロンドンのIPE取引所の北海ブレント原油、中東オマーン原油、中東ドバイ原油の四つが世界の主要原油スポット価格になっています。
特に、ニューヨークのWTI原油取引は連日出来高が平均17万枚と規模が大きいので、ガソリン・灯油先物取引の最大の指標となります。
<OPECの価格発表・生産量>
2番目に挙げられる価格変動の要因は、OPECの価格発表・生産量(減産幅)です。長引く原油価格の低迷で、OPECと一部の産油国は減産によって価格を下支えせざるを得ない状況が続いています。
1999年(平成11)3月にウィーンで開かれたOPECの定例総会で、イラクを除く10ヶ国で日量171万バレル(1バレル=約159リットル)の追加減産を行うことで合意しました。
同時に、ロシアやメキシコなどのOPEC非加盟国も同38万バレルの減産を決め、合わせて世界の石油需要の約3%に当たる日量210万バレルが減産されることになりました。
その後、米国でのエネルギー不安、日本や欧米諸国の景気減速への懸念からOPECは増産に踏み切ったりしました。
もっとも、各国の利害が絡んだ中で減産の合意を遵守する国ばかりではありません。原油価格が上昇すれば自国だけ増産・輸出に踏み切ろうと転じる国もあります。
従って、過去の傾向から、OPECの減産遵守率が8割以上ならば順調で、逆に遵守率がそれを大きく割り込むと、生産超過によって原油価格が大きく降下する傾向にあります。
最近では、2001年(平成13)3月にウィーンでOPEC臨時総会が開かれ、4月から日量100万バレルの追加減産が実施されるようになりました。
ここでのポイントは、価格や減産量の数字よりも、OPECが再び原油価格に大きな影響力(主導権)を持つようになったことです。
特に、プライス・バンド・メカニズム(目標価格帯)によって、OPECバスケット価格(7油種平均価格)に合わせて、各国が自動的に一定量を増産・減産することが出来るので、OPECの目標とする低価格帯に収束するようになりました。
関連情報サイト〜東京ガソリン・灯油〜
●石油情報センター
http://oil-info.ieej.or.jp/
●全石連HP
http://www.zensekiren.or.jp
●石油連盟HP
http://www.paj.gr.jp
●石油情報リンク
http://www.geocities.jp/tetchan_99_99/link/link-oil.html
商品の特徴〜東京原油〜
原油は、油井から汲み出されたままの石油のことである。
中東は、世界の確認埋蔵量の約3分の2を占め、生産量の3分の1を占めている。
OPEC諸国とは、サウジアラビア・イラク・アラブ首長国連邦・クウェート・イラン・リビア・ベネズエラ・ナイジェリア・アルジェリア・カタール・インドネシアである。
非OPEC諸国には、イギリス・ノルウェー・中国・アメリカ・メキシコ・ロシア等がある。
OPECは定期的に会合を開き、各国の生産量の上限を決めている。また、毎日OPECのバスケット価格を発表している。
これはサハランブレンド(アルジェリア)
・ミナス(インドネシア)
・ボニーライト(ナイジェリア)
・アラブライト(サウジアラビア)
・ドバイ(アラブ首長国連邦)
・ティアファナライト(ベネズエラ)
・イストマス(メキシコ)
のそれぞれの原油価格を加重平均したものである。
これは生産者価格であるが、NYMEXやロンドンの国際石油取引所(IPA)、東京工業品取引所の原油価格等の影響を互いに受けている。
原油を精製してガソリン・灯油・軽油・重油・潤滑油・液化石油ガス・ナフサ・アスファルト・パラフィン等ができる。
これらは連産品と呼ばれ、例えばガソリンだけを増産することはできない仕組みとなっている。
われるが、 建て玉が苦しい時に、なんとかならんかと線を見るのではなく、相場は今、どのような気持ちであるか、医者が患者の胸に聴診器をあてるような気持ちで冷静な立場に立って線に問えば、 必ず応えてくれるものである。
主な価格変動要因〜東京原油〜
- OPEC会議の成り行き
OPEC定例会議における生産調整の動向は一つの大きな鍵となる。
- OPEC諸国の生産の実態
OPEC会議において生産調整枠が決められるが、必ずしもそれが守られるわけではなく、一つの生産の指針となっているに過ぎない。
OPEC諸国は、石油の収入に依存する国が多いため、増産には積極的であるが、減産には下方硬直性がある。
決められた生産枠とは別に、実際に生産されている各国の生産動向も、ニュースとして流れる。
生産調整枠より実際の生産が多ければ、価格は下降傾向になる。
- 海外相場
NYMEXの原油価格は大きな目安となる。
ただし、米国の価格が上がったからといって、東京工業品取引所の原油価格が必ず上がるものでもない。
東京の値位置、需給関係、為替の動きなどに影響されて東工取の原油価格は決まってくる。
ただ、原則としては、ドル建ての原油価格がどうなるかを、まず最初に予想すべきであろう。
その後、ドル建ての原油価格の動向を踏まえて、日本の原油価格はどうなるのかを改めて考える。
米国NYMEXの他にロンドンのIPE(国際石油取引所)の先物価格は影響力がある。
しかし、時差からしてロンドンの価格は米国に反映され、それが東京の東工取価格に回って、次にシンガポール国際金融取引所(SIMEX)に手渡され、再度ロンドンにバトンタッチされる周回となっている。
そのためロンドンの価格が直接、東京の価格に影響するわけではない。
- 米国の原油在庫
米国の原油価格は、米国石油協会(API)あるいは、米エネルギー省(EIA)発表の週間原油在庫(毎週木曜日発表)の動きに影響を受ける。
これは、穀物の在庫動向と同様に、発表された数値のインパクトもあるが、事前に民間団体が予想しており、その予想との乖離の程度の方がより大きな影響を価格に与える。
- 対日現物オッファー価格
ドバイ・オマーン原油価格は現物原油の対日オッファー価格である。この日本時間の日中の動きは東工取の原油価格に影響を与える。
- 日本の原油在庫
日本の原油在庫は経済産業省が毎月発表している。
在庫時期と発表までの間にタイムラグがあるので、価格にそのまま反映されることは少ない。
統計データが石油連盟の方が分かりやすい。
世界の原油統計は国際エネルギー機関(IEA)が発表しているが、原油価格は貴金属より日常的であるので、これらの統計発表が価格を動かすことは少ない。
ただし、米国の在庫統計は毎週発表されるので、この動向は石油価格に大きな影響がある。
- 経済動向
原油は経済の重要な基礎資材である。発電や原動力として、また石油化学製品の原料としても用途は広い。それだけに原油価格は一般経済動向に左右される傾向がある。
- 中東情勢
戦争、特に中東における動乱は、供給不安につながり、原油の値上がりを導く。しかし、湾岸戦争でもイラク侵攻においても、戦争が起こるか起こらないか不透明な状況下において値上がりし、いざ戦争が始まると、戦後を見込んで下落する傾向にあった。
また、戦争が終わっても、戦後の不安要因を抱えて、高止まりしたままなかなか下がらないこともある。
- 代替エネルギー開発状況
風力発電とか電気自動車等、石油に代替するエネルギーが実際に開発されるまで、原油はその地位を独占するだろう。
これらの新エネルギーの蓋然性が高まれば、それらのニュースに敏感に影響を受けるだろうが、未来の話であろう。
- 為替相場
日中の為替の動きは東工取の石油価格に影響を与える。
- 中国の工業化
中国は今や日本を抜いて世界第二位の原油消費国となった。
中国の工業化は今後ますます多くの原油を必要とするだろう。
このことだけでも、原油価格は上昇基調にあると言える。
関連情報サイト〜東京原油〜
●OPEC
http://www.opec.org/
●米国石油協会(API)
http://api-ec.api.org/
●日本石油連盟
http://www.paj.gr.jp/
●石油情報リンク
http://www.geocities.jp/tetchan_99_99/link/link-oil.html
商品の特徴〜東京 金〜
金の場合、需給バランスの変化で価格が変動することは少ない。
なぜなら、金は有史以来約14万トン採掘されており、民間及び各国政府の中央銀行他に退蔵されているからだ。
プラチナが有史以来4千トン強の生産量しかないのと比較すると、大きな違いである。
金を買い占めようとすれば、日本の国家予算以上の資金が必要であり現実的ではない。
だから、需要がいくら増えても金が足りなくなるという状況は起きない。
金の主な需要は宝飾品向けで約2,700トンである。中でもインドは、婚礼用等に毎年600トンの金を輸入している。
近年、半導体など電子素材にも金が使われているが、その量は約500トンである。残りが退蔵用やヘッジ需要で、こうした需要を合計すると年間約4,000トンである(2002年)。
一方供給は、鉱山からの採掘が2,600トン、スクラップからの回収が800トン、公的機関の売却が600トン弱である。
金のもう一つの側面は、金融資産としての役割である。古代からエジプト文明・中国文明・インカ帝国等、地理的にも時間的にも隔たった国々で、金は財宝として評価された。
金の価値を重んじる歴史は今でも連綿と続いており、華僑や印僑は、貨幣を貯めるのと同様に金塊を財産として蓄えている。
各国政府の金準備高も、ユーロが約12,000トン、米国が8,000トン保有しており、日本は約800トンで第五位である。
こうして金は通貨に代わる資産としての価値を有しているので、金価格も、政治・経済情勢等により変動する性質がある。
尚、金1オンスは31.1035グラムである。
主な価格変動要因〜東京 金〜
- 需要と供給
日本や中国、インド等で金塊購入意欲が高まると値上がる。
例えば、日本で銀行預金のペイオフが制定されたとき、預金を取り崩して金塊を買う動きがあった。
この実需は金価格に心理的な影響を与えて値上がる。
宝飾品の需要は、8月から9月にかけてのインドにおける婚礼需要と、イタリア等の宝石メーカーがクリスマス商戦に向けて製造する秋口に増加するという季節要因がある。
トルコや中国の宝飾品需要が一つの鍵である。
これらの地域の政治経済動向、通貨価値の動向などが金価格に影響を与える。
- 政情不安
米国がイラクに侵攻するかどうかが取りざたされたときのように、先行きの世界情勢に不安が生じたり、テロや戦争が懸念されると金価格は上昇する。
自然災害等も、人的システムへの不安から資金が金へシフトする動きが起こる。
イラク侵攻で見られたように、ブッシュ大統領が開戦をほのめかすと金価格は上がり、いざ開戦すると逆に金価格は値下がる。これは、石油価格も同じ傾向をたどった。
いずれも、開戦と共に、イラクの抵抗が少なくて終戦を迎えるという、一歩先を見越しているからだ。
- 経済不安
米国の景気が悪化し、ドル安になると「セーフヘブン」として金への資金シフトが進み、金価格は相対的に上昇する。
米国不景気→資金が米国から逃避→米国株安・ドル安→金高の図式。景気が良くなると金価格は下がる傾向にある。
- インフレに強い金
景気が良くなっても、世の中がインフレになれば金価格は上昇する。通貨の価値が金の価値に比べて相対的に下がるからだ。
- 政府の放出
国家財政の健全化のために、各国政府が金準備の一部を売却する動きがあった。売却の噂は金価格の値下がりを呼ぶ。
しかし、1999年9月、欧州中央銀行と15の中央銀行がワシントン合意により、金価格を守るため5年間の金の売却量をz年間400トン以下にすると取り決めた。
国家の売却が金価格の下落を招き、自らの首を絞める結果になることを恐れたからだ。この協定は2004年9月に期限切れとなる。
同じ量で更改されるか、売却量が増えるかどうかが焦点となっている。
- 鉱山会社のヘッジ売り
金価格が高いときには、鉱山会社はヘッジ売りを行う。
これが大量に行われると価格は下がる。鉱山会社としても相場を冷やすような動きは避けたいところなので、ブローカーを分散して密かに行われる。
金価格が400ドル/オンスを超えると、鉱山会社は将来、生産する金地金を今の価格で売ってしまおうと、先物ヘッジ売りを行うことが多い。
そうなると、大量の売りを浴びて先物価格は下落する。
- 金の現物市場のプレーヤー
金地金は、金鉱山や銅鉱石からのバイプロダクションにより金鉱石が生産され、それが精錬行程を経て金地金になる。
金地金とは、いわゆる延べ棒であったり、ハンペンのような5kg塊、10kg塊等をいう。
小さなものではパチンコの景品に使われる5gや10g等もある。 もう一つの供給源は、スクラップである。
これは、主に半導体にスクラップである。コンピューターを解体してプリント基板を取り出す。
これは主に銅資源であるが、「石」と俗称されプラスチックやセラミックカバーのICチップを基盤から取り、それをクラッシュしてプラスチック分等を取り除くと、シリコン基盤と銅のリードフレームをつなぐ部分が金線でできている。
これを溶融して取り出す。金鉱石を掘り尽くしつつある現代では、コンピューターは大変、効率のよい市中の金鉱石であるといえる。
それらの金鉱石は塩酸と硫酸を混ぜ合わせた「王水」に漬けると金分が溶融する。これを取り出せば純度の高い「純金」を取り出すことができ、これを溶かして鋳型に流せば再度、上記の金地金となる。
地金商と呼ばれる精製メーカーは、スクラップを王水で溶かして純金を取り出したり、宝飾メーカーで発生した削りくず等のスクラップを集荷し、また、海外から輸入した金地金を溶かして金の棒や線、パイプ等の中間製品を製造する。
宝飾メーカーはこれらの素材を輸入して宝石に加工する。
<金の現物取引の動き>
金の現物トレーダーは、海外の場合、大手地金商と、鉱山会社、及びブリオン銀行である。
日本でも銀行の店頭で金地金を購入することができるのだが、あまり流行っていない。
日本の場合、金は「物」として認識されるため、官庁の管轄は経済産業省になる。一方、銀行や証券会社は金融庁など旧大蔵省の管轄となる。
従って、日本の金融機関は、海外の地金商や銀行から金地金を買うことができない。金融機関は物を扱う商社から購入せざるをえない。
これが、日本の銀行が金地金をあまり売りたがらない一つの理由である。
一方、海外ではこのような縄張りはないため、銀行間で金地金の売買が日常的に行われている。
それを受けて立つ日本のプレーヤー、いわゆるブリオンディーラーは商社ということになる。
従って、商社は、海外の銀行等にスイス系の銀行とは、毎日金地金の取引を行っている。
スイスの銀行は東南アジア各国との取引を行うため、香港に支店を置いており、かなり大きな権限を与えているため、日本時間では日本の商社は香港にあるスイスの銀行の支店とロイター画面を通じて取引を行うことになる。
ゆえに、金の現物取引市場はロイター画面上にあると言える。
- 海外相場
日本の金価格は前日のCOMEX(NYMEXの一部門)の先物価格とLONDONの現物FIXING価格、及びスイスの現物価格等から影響を受ける。
スイスの現物価格は東京時間でも香港でQUOTEされているので、相互に影響しあっている。
日本における現物価格は、田中貴金属工業が毎日発表する買値と売値が一つの権威ある指標となっている。
これは1日中固定の現物価格であるが、プロの間では、24時間休みなく現物価格は変化している。
- 為替の動向
日本の金価格は日中の為替の動向と深く関わっている。円高に動けば円建ての金価格は安くなり、円安に動けば円建ての金価格は高くなる。
- 需給データ
金の需給統計は、英国の鉱山会社ゴールドフィールズミネラルサービシズ社が毎年5月、9月、1月の年3回発表している。
ワールドゴールドカウンシルは金鉱山が資金を出して金の用途開発や広報宣伝を行う機関である。
要は、金はムードで上がったり下がったりするかなり予測の難しい商品である。
テロや天災などの社会不安や米国の双子の赤字の拡大など通貨不安が起きると金需要が高まる。
長い間には一定の価格レンジに収まっているので、トレンドが出ることは少なく、どちらかといえばボックス相場を繰り返しているが、金価格である。
関連情報サイト〜東京 金〜
●日経マネーゴールド投資
http://www.nikkeihome.co.jp/gold/
●田中貴金属
http://www.tanaka.co.jp/
●三菱マテリアル金の情報館
http://www.mmc.co.jp/gold/museum/index.html
●日本金地金流通協会
http://www.jgma.or.jp
●WORLD GOLD COUNSIL(英文)
http://www.gold.org
●Gold Fields Mineral Services(英文)
http://www.gfms.co.uk
●鉱山情報(英文)
http://www.infomine.com/commodities/
●貴金属情報(英文・一部有料)
http://www.thebulliondesk.com/
●貴金属情報(英文)
http://www.kitco.com
商品の特徴〜東京白金〜
白金は年間供給量190トン弱であるが、その4分の3は南アフリカで生産される。
金鉱山も地中深く掘っているが、白金の鉱山も地下1,000メートル級の縦穴を掘り、地中に総延長百数十キロに及び坑道を作る。
しかし、前述したように、白金の鉱脈はわずか数センチの薄い層で、100キロ四方のサバンナの地下に、お椀状に拡がっている。
毎日、ボタ山ができるほどの土を掘り出して、ロータリーキルンで粉砕し、浮遊選鉱に始まる精錬行程を経て最後に溶鉱炉でニッケル分を分離してできるのがプラチナ鉱石である。
しかし、プラチナ鉱石といっても、1日の生産量はわずかバケツに数杯の分量である。
ところが、これがプラチナではない。さらにこの鉱石をヘリコプターに積んで100キロほど離れた貴金属精錬工場に運んで塩酸や硫酸を使ってプラチナ分を抽出する。
そしてできるのが、豆腐大の塊5kg塊数個である。この工程を見ると、「貴金属」という名前に実感が湧く。プラチナとパラジウムの特徴は、その生産性が硬直的であり、簡単に増減産ができないところにある。
主な用途は宝飾品と自動車触媒である。それぞれ4割ずつを占める。触媒作用とは、自らは何ら変化しないが、プラチナ族金属にガスが接触すると、化学反応が促進されるという特徴をいう。
前述のように自動車の場合、排気ガス中には、HC(炭化水素)、CO(一酸化酸素)、NOx(酸化窒素)が含まれている。
これらのガスは、プラチナ族金属が表面を覆った、セラミック製のハニカム状の筒を通ると、酸化反応と還元反応が活発になり、人間に無害の二酸化炭素や酸素等に変わる。
触媒は自動車だけでなく、石油精製設備や石油化学工場でも多用されている。
プラチナの隠れた用途の一つには、ガラス工場の設備がある。高温で溶けたガラスを流すため、融点が1700℃の耐熱性に優れたプラチナの特性が生きる。
モリブデンの方が耐熱性はより優れている。しかし、モリブデン銅等を使うと、溶解したガラスが設備を通る間にモリブデン銅の不純物を巻き込んでしまう。
その点、プラチナは、王水以外は何者にもおかされない、強い耐腐食性能を持つ。高温においても腐食しない。ガラスの通り道の生産設備としてプラチナは欠かせないものとなっている。
ただし、これらの生産設備用のプラチナは、一度、工場を建設したら、ほとんど半永久的に再利用されてしまう。
貴金属の重要な特性の一つとして、王水(塩酸と硫酸の混合液)に溶ける性質がある。この性質を利用すると、貴金属の合金は何でも純粋な元素に戻すことが経済的に可能となっている。
例えば、ステンレスス鋼は鉄とニッケル等の合金であるが、これをFeとNiに分離することは経済的には難しい。
ところが、18金は金75%と銀やニッケル等との合金であるが、Au、Ag、Ni等を分離して取り出すことができ、全重量の75%に相当する99.99%minの純度の純金を取り出すことが可能である。
だから、18金でも14金でも、それなりの値打ちがある。このような性質を利用して、貴金属で作った設備は、一定の時間が経つとリサイクルして再利用される。
自動車を解体したときに最も高価な部品はマフラーである。それは、プラチナが入っているからだ。
電話交換機を解体すると、銀やパラジウムの接点が取り出される。人間の歯には金にパラジウムが使われる。
プラチナの設備で、リサイクル頻度が一番高いものの一つが、坩堝(るつぼ)であろう。坩堝というと理科の実験を思い出す方もあるかも知れないが、その通りで、化学分析に使う皿やピンセットはプラチナで作られる。
中でも半導体用のシリコンウェファーを作るためのシリコンやガリウム、ヒ素等の単結晶を作る器具はプラチナで作られている。
これを坩堝と呼んでいるが、1回生産するごとにプラチナの坩堝は破られて、中身の半導体結晶だけが取り出される。坩堝は容易に再生できるからだ。
最近ではプラチナや貴金属の基盤にビームを当て、そこから飛んだ粒子を基盤等に塗布するスパッターリングという技術が発達して、ミクロン単位の薄さでコーティングすることが可能になった。
この技術の発達により高価な貴金属も半導体材料として使われるようになった。
部品一つひとつに使われる貴金属の量は極めて少ないが、日産何億個という単位で作られるものもあるので、総量としては大きな需要となりつつある。
パラジウムを使ったコンデンサーがそのよい例で、1ミリ角程度の製品にはパラジウムとセラミックが交互に100層以上積層されていると聞くと驚きである。
主な価格変動要因〜東京白金〜
- O貴金属全般の動き
貴金属全般の動きに従うことがある。金価格が上昇すれば、銀と同様、白金価格も上がる傾向にある。
- 中国の宝飾品動向
以前、欧米や中国における宝飾品は、金製品が主体であった。白金は高温でしか溶けず、かつ非常に固いため加工が難しい。
日本におけるエンゲージリングやダイヤモンドの立て爪用の需要が、宝飾品用プラチナ需要としては、一番多かったのだが、この10年で香港やイタリアで白金の宝飾品用加工技術が発展したため、それまでのホワイトゴールド(金と銀等の合金)に代わって新しい需要が生まれた。
従って、中国のプラチナ宝飾需要の動向は大きな価格変動要因となっている。
- 自動車触媒の需要
自動車の売れ行きに影響を受ける。
- 新しい用途(燃料電池)
将来のプラチナの大きな用途として燃料電池が挙げられる。
燃料電池は水素と酸素を反応させて電気を起こすものであるが、水素はメタンガスやガソリンから改質することが考えられている。
その改質装置はプラチナの触媒が欠かせない。
また、プラチナはその耐食性、耐熱性からアノード/カソード電極として使われている。
燃料電池の技術開発は日進月歩なので今後どうなるかわからないが、現段階では燃料電池の普及はプラチナ需要の増加につながる。
自動車がすべて燃料電池になった場合は、今の自動車触媒需要の約10倍のプラチナ需要が生じると言われている。
尚、このことは既に現在のプラチナ価格に織り込み済みであるが、将来、燃料電池が家庭用等で普及するような情勢があれば、さらにプラチナ価格を押し上げる要素となろう。
需給要因としては、この燃料電池によるプラチナ需要は、需給を非常にタイトにさせるはずである。
その意味では、プラチナは長期的には買いである。
- 鉱山会社の設備投資動向
プラチナの生産を増やすのは容易ではない。増産は数年計画となる。
こうした増産計画が発表されたり、設備投資の状況、ストライキ等鉱山経営者の状況はプラチナ価格に影響を与える。
- 南アの政治経済情勢
プラチナは南ア1カ国に偏在しているので、南アフリカ連邦共和国の政治経済情勢には敏感である。
- ロシアと北米の生産
南アフリカ以外にはロシア(16%)とアメリカ(7%)で生産されている。これらの生産状況もプラチナ価格に影響を与える。金と違って、生産状況や消費動向に敏感なのがプラチナ価格の特徴である。
- 海外相場
前日のニューヨークNYMEX先物取引価格に影響を受ける。
また、スイスの現物価格は、日本時間でも香港の出先を通じてロイター等でQUOTEされているので、この現物価格も先物価格に相互に影響を与え合う。
- 為替の動向
金銀同様、大きな変動要因の一つとなっている。
- 統計資料
需給バランスの統計は英国の貴金属精錬メーカー、ジョンソンマッセー(JM)社が年2回、5月中旬と11月に発表している。
この資料の需給バランスあるいは在庫推移は価格に影響を及ぼす。
毎年5月にロンドンでプラチナに関する業者やディーラーが集まるパーティーがある。JMの発表はそのプラチナウィークの間に開催されるJM主催のパーティーの席上で発表される。
関連情報サイト〜東京白金〜
●Jhonson Matthey社
http://www.matthey.com
●プラチナギルドジャパン
tp://www.preciousplatinum.com/output/Page1.asp
●鉱山情報(英文)
http://www.infomine.com/commodities/
●貴金属情報(英文・一部有料)
http://www.thebulliondesk.com/
●貴金属(英文)情報
http://www.kitco.com/
商品の特徴 〜 銀 〜
銀は、市場規模が小さいことから、時々、買い占めに遭う。
近年では1998年〜99年にかけてウォーレン・バフェット氏の買い占めが有名である。
彼は銀を4,000トン買い、未だに持っているといわれている。
比較的少額の資金で価格をつり上げることができる商品であるが、市場が小さいだけに売り逃げることも難しい。
銀の需要は、スイッチや接点等工業用途(40%)、食器や宝飾品(30%)、写真のフィルム(24%)が三大用途で需要の大部分を占める。
約26,000トンの需要があり、鉱物生産高が18,000トン、スクラップからの回収(6,000トン)、公的売却2,000トン等の供給がある。貴金属の中では一番、回収率が高い。
鉱山は主に北米から中南米に、鉱山全体の約6割が分布している。メキシコ(16%)・ペルー(15%)・オーストラリア(11%)・米国(8%)・中国(8%)・カナダ(8%)・ポーランド(7%)・チリ(6%)・ロシア(4%)・カザフスタン(4%)・ボリビア(2%)等で産出される。
主な価格変動要因 〜 銀 〜
- 価格の動向
金価格につられて動くことが一番多い。銀も金と同様、金融商品としての性格をあわせ持つので、ドル安→金高→銀高という図式になる。
- 経済動向
銀は金より、工業用途の割合が多いため、経済動向への反応は金より大きい。
例えば、一般的に、米国株高→金売りとなるが、銀はその場合は、金と違う動きをして買われることもある。
これは、工業用需要が伸びることをイメージしたものだ。
銀は安い割には優れた導電性があるので、エレクトロニクス分野に多く使われており、銀価格はコンピューター等、電子部品の売れ行きに影響されるというイメージがある。
- デジタルカメラの普及状況
最近のデジタルカメラの普及により、銀のフィルム用需要が落ちるであろうことは既に価格に織り込み済みである。
それでも、デジカメの売れ行きが良ければ、フィルムが売れなくなるという連想から、銀売りにつながる。
- 地球環境につながる新しい用途
直射日光を遮るために、ガラス窓にコーティングする材料としての銀が注目されている。
紫外線よけのサングラスにも銀がコーティングされている。
- メキシコの政治経済動静
世界の銀の16%を生産するメキシコの政治経済情勢は、銀価格に影響を与える。
- 海外相場
金と同様に前日のニューヨークのCOMEX価格に影響を受ける。
- 為替の動向
日中の為替レートの変化にも敏感に影響を受ける。
- 需要統計
銀の需要統計も金と同様、ゴールドフィールズミネラルサービシズ社が5月、9月、1月に年3回発表している。
また、世界銀協会(Silver Institute)にも銀に関する資料や情報がある。
銀は、市場規模が小さく、ファンダメンタル要因が少ないだけに、金以上に難しい商品である。
出来高が小さいので、ファンドなどの買いが少し入ると簡単に値上がる。
そこに要因を探そうとしても、ほとんどこじつけになってしまう。小豆などと共に、かなり難しい商品の一つであろう。
基本としては、出来高の少ない商品には近寄らない方が賢明である。
関連情報サイト 〜 銀 〜
●Silver Institute(英文)
http://www.silverinstitute.org/
●田中貴金属
http://www.tanaka.co.jp/
●Gold Fields Mineral Services(英文)
http://www.gfms.co.uk/
●鉱山情報(英文)
http://www.infomine.com/commodities/
●貴金属情報(英文・一部有料)
http://www.thebulliondesk.com/
●貴金属情報(英文)
http://www.kitco.com/
商品の特徴 〜アルミ〜
アルミは国際商品であり、ロンドンのLME(LONDON METAL EXCHANGE=ロンドン金属取引所)の3ヶ月先物価格が世界的な指標となっている。
ニューヨークのCOMEXや東京・大阪市場の価格もLMEに追随することが多い。
アルミニウムは地核中に含まれる元素の中で酸素・珪素に次いで三番目に多い元素である。
ボーキサイト→アルミナ→アルミ地金→アルミ圧延品・押出品→製品と加工される。
アルミナからアルミ地金1トンを生産するために15,000kwh〜21,000kwhの電力を消費するため、電気の塊と言われる。
私は1972年から1981年までアルミ地金の担当者であった。その当時、日本には、日本軽金属・三菱化成・住友化学・昭和電工・三井アルミの5大アルミ地金製メーカーがあった。
しかし、電力費が世界の6〜10倍であったので、オイルショックを境にして原油や天然ガスが安く手に入る国々との競争に、生産コストが太刀打ちできなくなった。
そのため、日本の精錬設備は徐々に閉鎖され、各社は海外に投資して開発輸入するようになった。
アルミは日常的に使われている。
アルミサッシ等の建材、地下鉄や新幹線、航空機、自動車のエンジンやラジエーター、トランスミッション、ホイール、トラックのアオリや船、コンテナなどの輸送分野、また、高圧線は大部分がアルミである。
身近にはアルミ缶、鍋釜やアルミ箔がある。LNGタンカー等の極低温環境にもアルミ素材が使われている。
また、毒性がないので食品や医薬品の包装材、飲料缶、医療機器としても使われている。
アルミは、軽くて丈夫、耐食性のある素材である。
アルミ地金は世界各地で年間約2,100万トン生産されている。また、アルミはリサイクルが可能であるため、スクラップから再生された二次合金地金が供給の一翼を担っている。
日本のアルミ地金需要は世界の約1割、約210万トンで、大部分を輸入に頼っている。
在庫は約28万トンと1ヶ月分強となっている。
東京工業品取引所や大阪商品取引所で取引されるのはアルミ地金だがアルミ地金の統計資料は国内生産が少ないため、実態を充分反映していない。
アルミ全体の需要すなわち、アルミ圧延品やアルミ押出品の需要を表す、「アルミ総需要」の推移を把握しておいた方が、需要の動きは分かりやすい。日本のアルミ総需要は約400万トン。
アルミ需要との差はスクラップからの再生利用(輸入品を含む)である。
アルミの需要動向を把握するには、アルミニウム協会から発行される「アルミウム用途別需要推移」を前年度比等で見ると良い。
そうすれば、建設用需要が落ちているとか、輸送用需要が増加している等の傾向がつかめる。
主な価格変動要因 〜アルミ〜
- 海外相場
特にロンドンのLME価格の影響を受ける。LMEのアルミ地金のセッションは、1日4回11時55分(日本時間では20時55分)、12時55分、15時35分、16時15分にある。
セカンドリングの売り終わり値をSettlementと呼び、清算価格に使われ、指標価格となっている。
- 経済的要因
アルミ地金価格は、経済要因、特に以下の動向によって影響を受ける。
- 自動車需要・生産動向
- 建築需要動向
- 日本の夏の暑さ(アルミ缶の売行き)
- 一般景気動向
- 原油価格
電力発電コストに影響するものとして原油価格の動向。
- 国際情勢
大手精錬所のある国の政治動向(ドバイ等中近東・ベネズエラ・ブラジル・インドネシア・カメルーン・モザンビーク・ロシア・中国等)。
- ストライキ
大手精錬所の労働協約改訂等に伴う労働争議の行方(カナダやオーストラリア・米国・フランス等)。
- 港湾事情
港湾ストライキ等(米国西海岸・スエズ運河・パナマ運河・アムステルダム)。
- 戦争や紛争
中東・カメルーン・モザンビーク等
- 在庫水準
他の商品と同様に、在庫の変化は価格に反映される。需要の1〜2ヶ月分の在庫水準がどのように変動しているか注意を払う必要がある。
LME指定倉庫在庫も参考となる。
関連情報サイト 〜アルミ〜
●日本アルミニウム協会
http://www.aluminum.or.jp/
●軽金属関係リンク集
http://www.jilm.or.jp/link/link.html
●海外アルミ関係リンク(英文)
http://www.world-aluminium.org/iai/links.html#associations/
●The Aluminum Association(英文)
http://www.aluminum.org/
●International Aluminum Institute
http://www.world-aluminium.org/
商品の特徴 〜パラジウム〜
パラジウムは、元素記号Pd、原子番号46で銀白色の金属。融点は1,555度でプラチナ系貴金属の中で機械的な加工に最も優れた特性を持つ。
米国ではNYマーカンタイル取引所(NYMEX)に上場されている。
(1)供給
パラジウムの供給元はロシア、南アフリカ、北米、その他に分けられる。このうちロシアの供給量は全体の半分以上を占めており、世界最大の供給ソース。
もちろん、相場に対するインパクトは最大で、同地域の政治的、経済的情勢に伴う供給不安や、逆に外貨獲得のための供給過剰など、ロシアの動向には最大級の注意が必要。
ロシアに次いで、南アの鉱山生産高が高い。プラチナと同様、労使紛争などの波乱要因から南ア情勢からも目が離せない。
パラジウムにも金、銀、プラチナと同様に二次供給は存在する。しかし、総供給量に占めるシェアは3.8%程度に留まっている。
供給元も自動車産業など一部の分野に限られていることから、この分野からの供給が急増する可能性は低い。
(2)需要
@工業用
パラジウムは日本の需要が世界最大。以下、北米、西欧地域と続く。工業用需要は割合の多い順に、自動車触媒用、電気・電子分野、歯科用の3つに分けられる。
電気工業では電気接点、プラグ、抵抗など、電子工業ではセラミック・コンデンサー、センサーなどの部品に使用されている。
また、歯科分野では金の代替用として用いられる。一時は自動車触媒の分野で需要が急増したが、ロシアからの供給が不安定なため現在はパラジウムからプラチナへシフトする動きにある。
A宝飾用
プラチナとは異なり、パラジウムの宝飾用需要は工業用に比べその割合は低い。
また、ドイツなどではパラジウム・ジュエリーが僅かながら生産されているが、日本ではパラジウム単体の宝飾品は作られていない。
主な価格変動要因 〜パラジウム〜
最大の供給地域であるロシアの動向が焦点となる。ロシアのパラジウム売却量は100トン台で推移している。
今後も市場に対する影響力は揺るぎそうになく、ロシアの売却政策一番の注目材料。
また、供給量2位の南アもプラチナ同様目が離せない。
また、日本の影響も大きい。日本の景気次第で、需給関係が一変する。自動車触媒、電気・電子分野、特に今後大きな伸びが期待できる携帯電話用部品としての需要などが変動要因として注目される。
また、米国自動車産業、エレクトロニクス産業の動向も大きな材料となる。
情報源 〜パラジウム〜
・ジョンソン・マッセイ(JM)社の「年次報告」「中間報告」などの需給統計が世界で最も信頼されている。
○日・米の景気指数等各種経済統計
○米オートモーティブ・ニュースの自動車生産統計
○米ウォール・ストリート・ジャーナルの自動車販売統計
○日本自動車工業会の自動車生産実績
○日本自動車販売協会連合会の新車登録台数など
○輸入通関実績(財務省関税局)
○スイスの通関統計
商品の特徴 〜ゴム指数〜
●ゴム指数先物取引とは
天然ゴムには様々な種類がある。種類別の指数価格は存在するが、ゴム全体の指標価格なるものは存在しなかった。
ゴム指数は天然ゴム市場全体の新しい指標となるように作られた。
日本の先物市場ででは初めての指数上場となった。
指数先物取引で売買の対象となるのは指数値である。指数値には、理論指数値と約定指数値の2つがある。
理論指数値とは、世界5ヵ国・6市場・8銘柄の天然ゴム価格を基に計算される、客観的に見たゴムの価格判断を示すものである。
大阪商品取引所の毎営業日の午後4時30分に、同取引所が計算し、発表する。
一方、ゴム指数の立ち会いにおいて決定されたものを約定指数値という。実際の取引では、理論指数値を現物に、約定指数値を約定値段に置き換えると理解しやすい。
<理論指数値の中身>
理論指数値を構成する世界5ヵ国・6市場・8銘柄について要約する。
銘柄の採用基準としては、
@信頼できる市場である、
A公正な価格形成がなされている、
B価格が迅速かつ正確に発表されている、
ことなどを踏まえ、生産地と消費地、またゴムの種類のバランスをとることで決定されている。
具体的には、生産地からシンガポールのRSS1号、RSS3号、TSR20,マレーシアのSMRCVを採用し、消費地からは大阪のRSS3号、東京のRSS3号、NYのTSR20、ロンドンのTSR20を採用している。
これら採用基準は固定的なものではなく、銘柄の削除や追加など、今後更新される場合もある。
理論指数値の計算方法は、@銘柄ごとに1992年1年間の算術平均を基準値とする。
A1kg当たりの価格を為替レートで邦貨換算する。
B基準値で割る。
Cそれらを合計し、銘柄数8で割り、平均値を出す。
Dその数値を100倍し、修正係数を掛け、少数第3位以下を切り捨てる。
修正係数は上場当初は1.00000とし、構成銘柄の追加、削除など変更があった場合、理論指数値の連続性を保つために変更されるものである。
また、原市場が休場の場合は、前日の価格を使用して、理論指数値を求めることとなる。
しかし、為替の変動は起こっているため、邦貨換算値が違ってくる。
日本の祝日や休日などで大阪商品取引所が休場の場合、理論指数値の発表は行われない。
主な価格変動要因 〜ゴム指数〜
ゴム指数の変動要因としては、理論指数値はシンガポール市場の影響を大きく受けることがデータとして出ている。
しかしこれは、あくまで理論指数値であって、売買における約定指数値とは異なる。
むしろ、ゴムの生産・消費と為替の変動要因などから判断することが大切である。
注意点 〜ゴム指数〜
現物先物取引では、商品(現物)の受け渡しと、現金決済(差金決済)の2つの取引決済方法がある。
しかし、指数先物取引では現物が存在しないため、現物の受け渡しはなく、差金決済でしか取引を修了させることができない。
参考文献
「相場の心理学」ラース・トゥベーデ/赤羽隆夫訳 ダイヤモンド社
「入門商品先物のすべて」エム・ケイ・ニュース社
「入門価格理論」倉澤資成 日本評論社
「新体系日本史12 流通経済史」山川 出版社
「商いから見た日本史」伊藤雅俊・網野善彦・斉藤善之
PHP研究所
「大阪堂島米会所物語」島実蔵 時事通信社
「米国商品先物市場の研究」河村幹夫 東洋経済新報社
「ギャン理論と一目均衡理論で読む世界の相場」青柳孝直
総合法令出版
「ギャンの相場理論」林康史 日本経済新聞社
「マーケットの魔術師」ジャック・D・シュワッガー
/日興証券開発運用部訳 日本経済新聞社
「新マーケットの魔術師」同上
「投資の心理学」ローレンス・E、リフソン、リチャード・A・ガイスト
/林康史監訳 東洋経済新報社
「魔術師たちの心理学」バン・K・ターブ/柳谷雅之監修
パンローリング社
「テクニカル分析入門
ロイターファイナンシャル・トレーニングシリーズ日本語版」
小島英男・小川真路訳 経済法令研究会
「先を読む統計学」鈴木儀一郎 講談社
「統計学で楽しむ」鈴木儀一郎 講談社
「デマークのチャート分析テクニック」トーマス・デマーク
/長尾慎太郎・柳谷雅之・守谷博之訳
パンローリング社
「テクニカル分析大全集」田中勝博 シブマベイスキャピタル社
「一目均衡表の研究」佐々木英信 (株)投資レーダー社
「チャートの救急箱」伊藤智洋 (株)投資レーダー社
「入門先物市場」宇佐見洋 東洋経済新報社
「商品取引所法」河内隆史・尾崎安央 商事法務研究会
「日本の商品先物市場」小山良・済藤友明・江尻行男
東洋経済新報社
「相場師異聞」「相場師奇聞」鍋島高明 河出書房新社
「金融工学の悪魔」吉本佳生 日本評論社
「ヘッジファンドの虚実」足立真一 日本経済新聞社
「商品先物取引」近藤雅世 すばる舎